特殊な無差別曲線
- L型 = 補完財
- 右下がりの直線 = 完全な代替財
- 凹型 = X財かY財のいずれか1つの財のみを消費する
- 垂直 = 縦軸の財が効用に影響を及ぼさない
- 水平 = 横軸の財が効用に影響を及ぼさない
- 右上がり = どちらかに消費量が増えるほど、効用が減少する財
- 円型 = 飽和状態。円の中心が飽和点
代替効果と所得効果
Px下落 | 代替効果 | 所得効果 | 全部効果 |
上級財 | X↑ | X↑ | X↑ |
下級財 | X↑ | X↓ | X↑ |
ギッフェン財 | X↑ | X↓ | X↓ |
Px上昇 | 代替効果 | 所得効果 | 全部効果 |
上級財 | X↓ | X↓ | X↓ |
下級財 | X↓ | X↑ | X↓ |
ギッフェン財 | X↓ | X↑ | X↑ |
上級財と下級財
エンゲル曲線と上級財、下級財
- 上級財=右上がり
- 下級財=右下がり
需要曲線、補償需要曲線と上級財、下級財、ギッフェン財
- 上級財:需要曲線、補償需要曲線ともに右下がり。
- 補償需要曲線の方が傾きが急。
- 下級財:需要曲線、補償需要曲線ともに右下がり。
- 需要曲線の方が、補償需要曲線より傾きが急。
- ギッフェン財:需要曲線が右上がり。補償需要曲線は右上がり。
- 需要曲線:全部効果で、価格と消費量の関係を表している。
- 補償需要曲線:代替効果のみで、価格と消費量の関係を表している。
上級財の分類
- 奢侈品:需要の所得弾力性が1より大きい。ぜいたく品。
- 必需品:需要の所得弾力性が1より小さい。
所得消費曲線上で奢侈品・必需品を見分ける方法
- 原点と消費所得曲線上の点を線分で結ぶ。
- その先で、所得消費曲線が接近する軸の財が奢侈品。
- 下図の場合、Q点ではX財が奢侈品、Y財が必需品である。
- R点では、所得が増えた時、Y財の消費量が減るので、Y財は下級財である。
エンゲル曲線上で奢侈品・必需品を見分ける方法(横軸に所得、縦軸にX財のケース)
- エンゲル曲線上のP点に接線を引く。
- その接線が原点より左で横軸で交わると必需品。
- 右で交わると奢侈品。
効用最大時の消費量を求める
加重限界効用均等の法則の式
[MUx:X財の限界効用 (UをXで微分)、MUy:Y財の限界効用]
需要関数の公式
価格弾力性
需要の価格弾力性eの式
[ΔD/ΔP:DをPで微分した値]
需要の価格弾力性と支出額
弾力性 | 価格下落 | 価格上昇 |
e>1 | 増大 | 減少 |
e=1 | 不変 | 不変 |
e<1 | 減少 | 増大 |
- 需要曲線の傾きが急→非弾力的
期待効用
- 危険回避者の効用関数(上に凸)=所得の限界効用が逓減
- 危険愛好者の効用関数(下に凸)=所得の限界効用が逓増
利潤最大化
利潤最大:限界収入MR=限界費用MCが成立
- MR:TR(総収入)を生産量で微分。
- MC:TC(総費用)を生産量で微分。
- 完全競争市場では、P=MCとなるように生産量を決定。
- 不完全競争市場では、MR=MCとなるように生産量を決定。
- TC=VC(可変費用)+FC(固定費用)
- AC=TC/Y TC=AC・Y
- AVC(平均可変費用)=VC/Y VC=AVC・Y
- AFC(平均固定費用)=FC/Y
- 総費用曲線は逆S字型
- MC曲線はAC曲線とAVC曲線の最低点を通る。
損益分岐点と操業停止点
損益分岐点
- 利潤が0となる
- P=MC=AC
操業停止点
- 生産を停止する点
- P=MC=AVC
- 操業停止点より上部の限界費用曲線が供給曲線
長期均衡
- 長期均衡時は利潤がゼロ。
- P=MC=ACが成立している。
従量税:可変費用の増加を意味する。
定額税:固定費用の増加を意味する。
定額税:固定費用の増加を意味する。
- 長期平均費用曲線LACは、短期平均費用曲線SACの包絡線
- 長期総費用曲線LTCは、短期総費用曲線STCの包絡線。
- 長期限界費用曲線LMCは、短期限界費用曲線SMCの包絡線ではない。
- ACが一定のとき、MCも一定。
市場の安定
ワルラス的安定
- 需要曲線と供給曲線の交点の下に水平線を引き、需要曲線上の需要量が供給曲線状の供給量を上回れば、ワルラス的安定。
マーシャル的安定
- 需要曲線と供給曲線の交点の左に垂線を引き、需要曲線上の需要価格が供給曲線状の供給価格よりも高ければ、マーシャル的安定。
くもの巣の理論
- 供給曲線の傾きの絶対値が、需要曲線の傾きの絶対値よりも大きければ、くもの巣的安定。
|S|>|D|
比較生産費説
【例題】
表はA国とB国において農産物と工業製品を1単位生産するのに必要な労働力の単位数をそれぞれ示したものである。「比較優位の原理」に従うとき、次の記述のとき、妥当なのはどれか。
農産物 工業製品 A国 10 8 B国 5 6
1.A国とB国の間では、貿易が行われる可能性は無い。
2.A国は農産物に比較優位を持つので、両国間で貿易が行われるとすれば、農産物を輸出すると考えられる。
3.B国は工業製品に比較優位を持つので、両国間で貿易が行われるとすれば、工業製品を輸出すると考えられる。
4.A国は工業製品に比較優位を持つので、両国間で貿易が行われるとすれば、農産物を輸入すると考えられる。
5.B国は農産物と工業製品のどちらにも比較優位を持つ。
【解】
(1)表の労働量の人数を、各財の価格と読み替える。
X財(農産物) Y財(工業製品) A国 10円 8円 B国 5円 6円
(2)次にX財1個と、Y財何個とが交換できるかを表から読み取る。
- A国ではX財1個を売って得たお金10円で、8円のY財を10/8=5/4個買える。
- B国ではX財1個を売って得たお金5円で、6円のY財を5/6個買える。
X財1個
- A国:Y財5/4個と交換可能
- B国:Y財5/6個と交換可能
B国の人はX財を自国でY財と交換するよりは、A国に持っていってY財と交換した方が得である。
- ↑B国はX財をA国に輸出する=比較優位を持つ
- A国は相対的に工業製品を輸出する。
- B国は工業製品を輸入、A国は農産物を輸入。
正解.4番
貿易理論
ヘクシャー=オリーンの定理
- 各国に比較優位構造の違いが生じる原因を説明する理論
- 各国で相対的に豊富に存在する生産要素を、集約的に使用する財の生産に各国は比較優位を持つ。
ストルパー=サミュエルソンの定理
- ある財の価格の上昇は、その財により集約的に投入される生産要素の価格を上昇させる。
マーシャル=ラーナーの安定条件
- 輸出の価格弾力性と輸入の価格弾力性の和が1より大きい
Jカーブ効果
- 為替レートの変動が短期的に貿易収支の不均衡を一層拡大させる現象。
- マーシャル=ラーナーの安定条件が満たされにくいことから生じる
購買力平価説
- 為替レートが長期的には、2国間の購買力の比に等しくなるように決定されるもの。